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自己啓発に洗脳されたような自称コンサルタント
自己啓発に洗脳されたような自称コンサルタントがいる。
洗脳系自己啓発コンサルタントの実態 経営コンサルタントって職業は非常に多い。自称｢コンサル｣や自称｢マーケター｣はたくさんいる。最近自称コンサルタントが多いに女性の起業・集客を支援している質の高いコンサルタントやセミナー講師も少なからず存在いるだろう。しかし99％は自己啓発に洗脳されたような自称コンサルタント。コンサルタントとは、自分がもっている特定の知識や経験の分野において専門的な助言、および業務の提供をする職業だが、レッツポジティブシンキング的なオカルトチックな成功法則をセミナーとして開催するばかり。 自己啓発に洗脳されたような思考力ゼロの自称コンサルタントがかなり多い。カルト宗教並だ。凄まじいマインドコントロールの実態を確認した。
現代社会には、自己啓発に傾倒し、あたかも洗脳されたかのような言動を繰り返す自称コンサルタントが増加している。彼らは、成功哲学やポジティブシンキング、マインドセットの重要性を声高に語り、自身を「ビジネスコンサルタント」「ライフコーチ」「成功請負人」などと称する。しかし、その言説や行動はしばしば表面的かつ非科学的であり、実態に乏しい。
こうした自称コンサルタントの特徴は、極端な二分法思考と決まりきった自己啓発用語の濫用にある。たとえば「成功者と敗者」「行動する人としない人」「常にポジティブかネガティブか」といった単純化された世界観を持ち、それを他者にも押し付ける。彼らは「思考が現実を創る」「夢は必ず叶う」といった耳障りの良い言葉を繰り返し、反論や疑問を「マインドブロック」として切り捨てる。この構造は、宗教的カルトやマルチ商法における洗脳プロセスと酷似しており、冷静な批判や懐疑を許容しない空気を醸成する。
自己啓発そのものは本来、中立的な手段であり、内発的な動機づけや行動変容を促す可能性を持つ。しかし、自称コンサルタントたちは自己啓発の本質を歪め、結果のみを短絡的に追求する。目に見える成功、収入、地位を過剰に強調し、「努力すれば必ず報われる」「成功できないのは考え方が間違っているからだ」といったメッセージを発信する。このような一元的な価値観は、社会的・経済的な背景や個々の事情を無視し、かえって多くの人に無力感や自己否定を植え付ける結果となる。
さらに、自称コンサルタントは自身の言説を正当化するために「成功体験」を演出する。実際には曖昧な経歴や根拠のない実績に基づく場合が多く、具体的な方法論や実証的な知見には乏しい。代わりに、抽象的な言葉や感情への訴求を巧みに用い、「変われる自分」や「理想の未来」を描かせ、セミナーや高額商品の販売へと誘導することが常套手段である。
問題は、このような言説に影響を受ける人々が、自己責任論に囚われ、現実的な判断力を失ってしまう点にある。「うまくいかないのはすべて自分の努力不足」「批判する人は負け犬」という自己啓発的ドグマが内面化されることで、疑う力が萎縮し、搾取される構造が温存される。その結果、何度も失敗を繰り返しながらも、さらに高額な教材やコンサルティングに依存する悪循環が生まれる。
こうした現象は、経済格差や不安定な労働環境、孤独化する社会背景とも密接に関連している。不安に揺れる人々は「何かにすがりたい」「人生を変えたい」という強い願望を抱え、その心理的隙間に自称コンサルタントは巧みに入り込む。しかも、SNSの普及により、彼らは容易に影響力を拡大し、疑似コミュニティを形成することが可能となっている。
ゆえに、自己啓発と健全に向き合うためには、批判的思考と現実的な視点が不可欠である。すべてを「マインド」で解決しようとするのではなく、社会構造や偶然、支援制度といった多面的な要素を理解し、自らの限界と可能性を冷静に見極める態度こそが必要である。そうでなければ、人はいつまでも「洗脳された自己啓発の檻」から抜け出せず、搾取され続けるのである。
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コンペという自己都合ばかりの形式
コンペという言葉を使って自己都合ばかり考えている発注主が利用するコンペという概念。「タダでうまく使ってやろう」ということを思い、コンペという言葉を使いながらコンペ参加の依頼をしてくる発注主。
世にはコンペ形式のほうが向いているような分野もあるが、小規模のコンペは、基本的に競わせて提案をタダで手に入れようということに他ならず、企画や設計の概要といったものを提案するということに価値がないという前提を持っている。
コンペ参加への依頼に含まれる傲り コンペティション、いわゆるコンペは、案件の発注者が複数の応募者の提案を比較し、最も適した案を選ぶ形式である。表向きには公平性や多様なアイデアの獲得を目的としているものの、実態としては発注者側の自己都合が優先されやすい仕組みである点が問題視されている。 まず、コンペは発注者にとって「複数案から自由に選べる」という大きなメリットがある。これは、いわば発注者の欲求を最大限に満たす形で、さまざまなクリエイターや業者に対し同時に提案を募ることができるためである。しかしこの過程で、応募者側の負担は極めて大きい。多くの時間と労力をかけて案を作成するにもかかわらず、採用されなければ無報酬となるケースが大半であり、その努力が報われにくい構造が生まれている。 さらに、発注者の要求が不明確であったり、途中で大きく変更されたりする場合も多く、応募者は振り回されることになる。これは、発注者の都合に合わせて何度も修正や再提出を求められるという、応募者にとって極めて不利な環境を生む。コンペは形式上の公平性を謳うが、実質的には発注者の恣意的な判断や好みで結果が左右されることも多い。 また、コンペの文化が業界における「無料労働」を助長している側面も否定できない。若手や実績の少ないクリエイターが実績作りや経験獲得を目的に参加せざるを得ず、結果として適正な対価を得られないまま大量の労力を費やすことになる。これが長期的には業界全体の労働環境の悪化や質の低下に繋がる懸念がある。 さらに、コンペ形式は応募者同士の競争を煽るため、協調や共創を阻害する要因ともなる。参加者は勝ち残りを意識し、自らのアイデアを過度に守ろうとし、情報共有や建設的なフィードバックが行いにくくなる。結果として、全体としての質の向上が阻まれ、発注者にとっても最良の提案が得られにくい状況を生み出すことがある。 こうした背景から、コンペのあり方を見直す動きも一部で進んでいる。例えば、事前に応募者へ一定の報酬を支払う「ショートリスト方式」や、段階的に絞り込みながら協議を進める「ピッチ形式」など、公平性と応募者負担の軽減を両立する取り組みが模索されている。また、発注者自らが明確かつ具体的な要件を提示し、応募者の労力を尊重する姿勢も重要である。 結論として、コンペは便利な形式である一方、発注者の自己都合に偏りやすく、応募者に過剰な負担を強いる危険性を持つ。持続可能なクリエイティブ環境の構築には、双方の利益をバランスよく考慮し、誠実な運用と仕組みの改善が求められる。そうでなければ、コンペという形式は単なる自己満足やリスク回避の手段として終わり、真に価値ある創造性やパートナーシップは育ちにくいのである。
「大事な案件」とフリーランスへの発注
大事な案件をフリーランスに発注することは危険性を帯びる。なぜならフリーランスのスケジュール感覚は、一般企業の感覚と異なる場合があるからである。会社勤めの経験がないままに独立したフリーランス、家庭がメインで業務は片手間でやっているようなフリーランスに関しては、世の一般企業と比較した場合、スケジュールの組み方が杜撰である場合が多い。 フリーランスのスケジュール感覚 「大事な案件」をフリーランスに発注する際には、多くの期待と同時に潜むリスクを十分に理解しておくことが不可欠である。フリーランスはその柔軟性や専門性から、特定の技術やノウハウを必要とする案件に適しているが、体制の脆弱さや管理面の難しさがリスクとなる場合がある。 まず、フリーランスは個人で活動しているため、組織的なサポート体制が限られている。大規模なプロジェクトや緊急対応を要する案件では、複数人のチームで取り組む企業と比べ、対応力に差が生じることがある。体調不良や突発的な事情により作業が遅延した場合、バックアップや代替要員の確保が難しい点も留意すべきだ。 次に、コミュニケーションや進捗管理の難易度が高まる点もリスクである。フリーランスは場所や時間に縛られず働くことが多いため、依頼側がこまめに連絡を取り、細やかな進捗確認を行う必要がある。特に「大事な案件」では、仕様変更や問題点の早期発見が求められるが、情報伝達が遅れると全体の品質や納期に影響を及ぼす可能性が高い。また、契約内容の曖昧さも問題となりやすい。フリーランスとの契約は比較的簡易であることが多く、成果物の権利関係や修正対応範囲、納期遅延時のペナルティなどを明確に規定していない場合、トラブルの種となる。大事な案件であればあるほど、これらの条件を厳密に詰めておくことが信頼関係構築の基本である。 さらに、技術力や経験のばらつきも注意点である。フリーランスには非常に高い専門性を持つ人材も多いが、一方で自己申告と実際のスキルが乖離するケースも存在する。大事な案件を任せる際には、過去の実績やポートフォリオ、第三者からの評価を慎重に確認し、必要に応じてテスト案件やトライアル期間を設けることがリスク軽減に繋がる。加えて、情報セキュリティの面も重要である。機密性の高いプロジェクトに関しては、秘密保持契約（NDA）を結ぶだけでなく、データの管理方法やアクセス権限についても事前に十分な確認と指導が求められる。フリーランスは多様なクライアントを抱えるため、情報の漏洩や混同リスクがゼロではない点を認識しなければならない。 とはいえ、フリーランスを活用するメリットも大きい。専門的な知見や最新技術を持つ人材を柔軟に活用できること、コスト面での効率化が可能なこと、また迅速な意思決定と対応が期待できることは、発注側の強みとなる。これらを活かしつつ、上述したリスク管理を徹底することが成功の鍵である。 結論として、「大事な案件」をフリーランスに発注する際は、信頼できる人材の選定、明確な契約締結、綿密なコミュニケーション体制の構築、そしてリスクを見越したバックアップ策の検討が必須である。これらを怠ると、プロジェクトの品質低下や納期遅延、さらには重大なトラブルに発展する可能性が高まる。慎重かつ計画的な発注と管理こそが、大事な案件を成功に導く要諦となる。
親の年金を当てにする低所得者
最初に、人や生命はお金によって価値が決まるものではありません。
そうした尺度で測ることもできますが、そうしたものや幸福とお金は直接関係はしていません。 一方でそうしたお金の観念を持ちながら、強がりのような抵抗を示し、人のお金にすがりながら偉そうにする人たちもいます。
低所得者の中には、親の年金を当てにしている人がいます。 そうした面を隠すためによく怒ります。正論のようなこともよく言います。 しかし本音は「自分は稼げないのでなるべく長く親のすねをかじりたい」ということです。 自己説得や社会への説得のために親の介護を理由にする場合もあります。
「母のため」といいながら、本音はなるべく母親のお金を保存して、自分が使いたいのです。 使うといっても浪費がしたいわけではなく、後々の生活費が心配で保存しています。
母と仲が良く、父と仲が悪い人がいるとします。
母の年金を使わず貯めておけば後々自分が使えます。 母の年金を使わずに、父に介護費用などを全額支払わせ、母の年金をストックします。 母の年金で介護費用を払えばいいはずですが、できるだけ父などに支払わせようとします。
そうすれば、母のお金は自分が管理しているので使えるからです。 今すぐ贅沢がしたいとかそういう理由ではありません。 自分が低所得者で、後の生活が心配だからです。 母が大切で、母の年金に手を付けないということであれば、自分が負担してもいいはずです。 しかしそれはしません。 それがある意味での証拠です。
Webマーケティングのあり方
Webマーケティングとは、インターネット上のホームページ、WebサイトやSNSなどのWeb媒体を活用して、商品やサービスの販売促進や認知拡大を図る活動。売れる仕組みを作ること。問い合わせを得る仕組みを作ることです。 自社のホームページやSNSで商品・サービスを紹介し問い合わせや商品購入をしてもらうことができます。ホームページに来てもらうためには、SEO対策やWeb広告（リスティング広告・バナー広告など）が必要になります。 アクセス数や広告効果などのデータ測定ができるうえに、ターゲットを細かく設定できますし、予算にあわせた制作や広告出稿が可能でデータとの相性が良いメリットがあります。
普通の稼ぎ方では成り立たないような格差が生まれていく
普通の稼ぎ方では成り立たないような格差が生まれていく。 それはインフレによって当然になっていくだろう。 マネーゲームのツケを量的緩和でしか対応しない。 そして、マネーゲームの失敗を公的資金で賄う、つまりギャンブラー本人は責任を取らず、 他人である全市民が払うという異常な状況。 「投入ではなく」ということはできないのだろうか？ 金融機関だから潰した後の混乱の後始末の方が面倒というようなことを理由に 「公的資金を投入して再生した後に売却」ということがまかり通り、 結果税金を通して、関係のないものがツケを払う。 マネーゲームで儲けが出れば、そのまま受け取り、失敗すれば他人が払ってくれる、 という異常な構造。 それがもたらすのは量的緩和からのスタグフレーション。 結果、今まで通り働いていても物価上昇により生活が追いつかない。 インフレだとしても、物価上昇と賃金上昇の速度の違いによって生活が苦しくなる。 何かしらの技術革新があっても、 その技術を持つところにお金が集まるだけで、 格差自体はさらに広がる。
金融リテラシー
お金やお金の流れに関する知識や判断力を金融リテラシーと呼んだりしますが、これは投資運用だけでなく企業経営等々経済活動を行っていく上でも重要となります。最終的な着地点はお金によって心が乱されることのないような状態になることですが金融リテラシーの度合いによって、お金に振り回されるか否かが分かれていきます。
給与所得しかない人は、ある程度の年齢になって転職しにくい時期に勤め先が倒産したりクビになったりということが起こった時に、その先どうしていいのかが見えずに狼狽することにもなりかねませんし、まがいものを掴まさせられてしまう可能性もあります。そうしたものを回避するには少なくともある程度の金融リテラシーを身に着けておくのが良いでしょう。
経済や金融のリテラシーが高まっていくプロセス
低評価レビュー削除のためとしか思えない、店舗側都合の注文キャンセルで混乱
低評価レビュー削除のためとしか思えない、店舗側都合の注文キャンセルで混乱した事例。店舗に問い合わせをしようにも注文履歴が消えているので、注文に関する問い合わせ画面も消えています。閲覧履歴から店舗の情報を調べてメールを送るということも考えましたが、オンラインショッピングモール本体の方に問い合わせをすることになりました。 低評価レビュー削除のための注文キャンセル
値上げによって特定の行動を促す行為
値上げによって特定の行動を促す行為がよく起こっている。有料にしたり価格上げることによって人の行動を誘導しようとする。規模の小さい銀行においても、インターネットバンキングを推進するためにと、ATM送金手数料が以前の2倍になっているという場合もよくある。 しかしながら、価格を変えることによって人の行動をコントロールしようというような流れに乗る場合、ある程度幅広い範囲で物事を俯瞰する必要がある。なぜなら、価格の増加は、きちんとした理由付けになっていそうでなっておらず、納得できない価格の増加であるため、お客の側は不満を残すため、別のところでうまくいかなくなることがあるからである。 価格による行動コントロールの盲点
従業員目線で語られる経営論
経済雑誌は切り口が従業員目線であり、解釈の仕方も経営者らしくないというような経営論などがよく掲載されている。インタビューされている人はその業界のプロであり、経営者であっても、企画する人間、インタビューして書く人間は従業員であるため「根本の切り口が素人くさい」ということが起こる。
野生化が進むにつれて
金融商品販売における黒い営業 天才詐欺師
金融商品販売における黒い営業 天才詐欺師であり、胸板を強調し、胡散臭い縁の太い眼鏡をした社内では有名な天才詐欺師。
社内でも金融商品販売におけるその黒い営業から「天才詐欺師」と呼ばれた。 自尊心の欠落から社内の部下という部下を支配下に置こうとするが、思い通りにはならず、 数字だけには靡かないということから戦略を「べた褒め作戦」に変えるなど、悪戦苦闘している。
あの手この手で支配しようとしてくる体育会系天才詐欺師
新規創業の廃業率の高さの要因
廃業率の高さの要因としては、必須要素に関する意識のズレが大きい傾向にあります。
ものすごい営業力であったり、複雑な会計処理ができるというような能力などは必要ありませんが、経営を維持するためにある程度必須条件となっている要素があり、ある程度の収益を上げるにはそれをパスすることはできません。
自給自足できるようになれば
浪費や虚飾・虚栄と消費
浪費や虚飾・虚栄が、効率よく分配されるべき消費の経済性を狂わせる。
外見でで態度を変える人たちの目が、そうした消費の効率性を狂わせている。
変なコンサルタント 胡散臭さが拭えない
変なコンサルタント 胡散臭さが拭えない。 コンサルタントの仕事は、相手には見えていないポイントから俯瞰して問題点を発見したり、それに対する解決策を提示するような仕事。胡散臭いコンサルタントの末路、自撮り、人生論が大好きな怪しいコンサルタントの見分け方。
胡散臭い コンサルタント
コンサルタントが怪しまれる理由、胡散臭いコンサルタントの特徴。
実質的効用の見極め
金融リテラシーを磨き、かつ実生活で無駄遣いを減らすことができるようになる概念が、実質的効用の見極めです。 財・サービスの実質的効用実際の使用頻度や物事への貢献度を考えれば自ずと見えてきます。実質的な効用と性質を見るためには「処分」が一番です。捨てる痛みが、本質的な効用がどれくらいだったかを測る指針となります。
最初と最後を見て考える実質的効用と性質
時流に乗った後に訪れる供給過多
時流に乗ってことを始めた後には、概ね供給過多が訪れます。世の中には「一発逆転」を狙っているような人もたまに存在します。だいたい、一攫千金を狙うような人は時流に乗り、真似事のようなことを始めたりしますが、市場は常に変動するため注意が必要です。
ブログや動画が流行ってきたとしましょう。流行ってきたということは「やる人」も増えるということなので見る人に対する配信する人の数も増えてきます。
需要は対象の認知度が高くなるにつれてある程度は高まっていきますが、必ず限界があります。そして供給側は増えていきます。最終的には供給過多になります。
青二才の値千金
インタビューとパーティ
インタビューとパーティ、近いようで異なるこの二つには、ある程度いくつかの共通点があります。ひとつはパーティーに出ることに酔っている人がいるということ。インタビューされることに酔う人がいることです。共に自己顕示欲が強すぎるか、自尊心のレベルが低い人が該当する傾向にあると思います。どっちにしても自己顕示欲は自尊心の不満足から来るので同じことですが。そして、もうひとつは、それを商売にしている人にお客にされることです。
インタビューとパーティ いくつかの共通点
ビジネスプランコンテスト
はたまた別の大学のビジネスプランコンテストに出るからといって、意見を聞きに来た人がいます。その人は、ビジネスプランの７割を僕が提供したにも関わらず、「自分のもの」として発表したようでした。
それは別に結構なのですが、ただ、僕は肝心要のポイントだけは伝えないでおきました。
ですので、結局ダメだったようですが、そこでのプレゼンテーションの経験を、就職活動でアピールしたことでしょう。
ビジネスプランコンテスト
金融商品の不適正募集
昔から金融商品の不適正募集が横行している。
かんぽの不適正募集はもちろん、大手証券会社や銀行の金融商品販売でもかなり多い。
たいていは地方の高齢者をターゲットにしている。
労働組合の勧誘の目的は上納金集め
労働組合の勧誘の目的は上納金集めである。
労働組合の勧誘のしつこい勧誘に辟易している人も多いだろう。
労働組合に入りたくないという人も多いはずだ。
そんな組合勧誘の裏には、組合費によって上層部が遊びたいという目的があるからである。
つまり上納金集めだ。
労働組合の勧誘の断り方
労働組合に加入しても、その恩恵が組合費以上にやってくることはない。
勧誘を受けた場合は、素直に断るべきだ。
断ることで、今の体質を改める動機になる。
労働組合の勧誘の断り方は、本社を利用することだ。
労働組合
市場の原理が働きにくい空間
市場の原理が働く空間であればある程度最適化されていきます。端的には、自然淘汰されていきます。 医療や行政、教育などは、そういう原理が働きにくい空間、あまり市場の原理を持ち込んではいけない空間になります。
市場の原理が最適化してくるような構造を完全に排除すると、その空間の人達は「井の中の蛙」となり、本当の目的は達成されにくくなります。
そうした中、業界を問わず効率性のために分業化されているので、自分の扱う具体的分野以外のところの話になると、「知りません」「わかりません」だけで終わらせようとしたりします。
病院であれば、体の具合が悪い人が来ているのに、「予約」であるにも関わらず平気で1時間待たせるような環境になるということです。
依頼主側の意図
金融機関の不適切な勧誘
高齢者への不適切な勧誘
どこにでもある話ですが金融機関といえどもひどいことをします。立派そうに見える企業の不適切な勧誘 外国通貨の相場を二者択一で予想する「バイナリーオプション」という金融商品に関するトラブルが急増し、全国の消費生活センターには、今年度だけで１０００件余りの相談が寄せられているそうです。高齢者を騙している仕事風景を、結婚式で親戚一同に観てもらって、「こうやって頑張って稼いでこの人を幸せにします」と言ってみてください。
一流企業だ、金融機関だ、給与が高い、安定している、などとコンパで胸を張る前に、その仕事風景を一度公開してみてください。コンパで「こんな感じで仕事してて、だから給料がたくさんあるんですよ」と言ってみてください。そして、結婚式で流してみましょう。
証拠と結果 書類上の証拠と収入
書類上でなんとか要件が揃っていれば、一応仕事をしていることになってしまいます。しかし書類上でそうなっていたとしても、実際に何かの利潤をもたらしたのか、ということは別問題になります。「一応やった」という証拠さえあればよい、というのは学校のような消費者的な位置の時だけで、「やったものの売上はゼロ、でもやった証拠はある」という場合、それが個人事業主であった場合は、お金が入ってきません。つまり収入ゼロです。
それが、基本的な人間というか生き物の当然の姿です。
やった証拠がいくらあっても餓死します。証拠などどうでもいいから、食料を調達する。エネルギーを調達する、ということです。それは全生命体がやっていることです。
しかし世の中ではなぜか証拠のほうが優先されます。
証拠と結果 書類上の証拠と収入